東工大・京大・早大の3大学院で、「日本版ギャップイヤー(Jギャップ)」の要素が入っていく   

 協会の「日本版ギャップイヤー(Jギャップ)」の定義は、大学就学前後・在学中・大学卒業後3年の間に、「親元離れ、国内外留学・インターン(就社に直結しない)・ボランティア」の3大要件を4カ月以上1年程度組み入れること。


本国の英国でも同様に、ギャップイヤー利用者が増大する中、最近はスキューバダイビングや単なる自分探しの旅といった”ゆるい”牧歌的ギャップイヤーは、この時代に合わなく(The golden age of Gap Year is over.)、本業復帰後にスキルや技能やコミュニケーション能力向上等一般社会に認められる”履歴書”になるような成果物があるかが問われるというメディアの論調が増えてきた。


 私自身は、遊学イメージの古典的な”ゆるい”ギャップイヤーを否定するものではなく、認証していきたいが、日本の教育現場にコンセプトを導入しようとしている立場からすると、「フェイズ1」として、協会の定義する”堅めの”定義をまず、浸透させたいと考えている。


 さて、日経産業新聞6月20日付1面で、5月11日付のJGAPのニュース欄(http://japangap.jp)でも取り上げた東工大大学院の新設「グローバルリーダー教育院」(定員10人)が紹介されている。


 科学技術と人文社会(経営・文化)を教育の柱に、「広い視野を持った実社会でリーダーシップを発揮できる資質を養いたい」と産業界が要望する「課題解決力」「チームワーク」を持った博士号取得者を養成したい考えだ。対象学生は既存研究科に所属しながら、学位取得を目指す。その上で同教育院のゼミに入り、政策提言やシンポジウムの企画、 インターンシップ(就業体験)に取り組む。今年夏の選抜試験を経て、10月から本格的に授業を始めるが、 "教養から交渉術”まで英国系大学院が下敷きだ。


 京大でも、親元離れ、5年一貫の全寮制大学院(定員20人)を12年度に設置する検討を始めたが、モデルは英国ケンブリッジ大学。教職員も寮で寝食共に、議論するという。国際社会を視野に、授業は全科目英語で行う。


 早大は、同12年度に文理融合型の5年一貫教育の大学院(定員15人)を設置予定で、全員3カ月から1年、海外企業でのインターンを義務付けるという。


 ここでお分かりのように、3大学の大学院は、「親元離れる」「海外」「インターン」等ギャップイヤーの要件に係っている。ギャップイヤーのコンセプトである「就業体験・社会体験」は、大学と社会にミスマッチが存在する以上、大学院レベルでも避けて通れない。


 こういう教育や研究に打ち込んだ博士号取得者を、大学院が毎年50人も輩出できれば日本の高等教育も少しは変わるかもしれない。


 次は”本丸”である各大学が、社会の要請との乖離に、どんな改革で変わろうとしていくのか注視したい。
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by krisyoyogi | 2011-06-21 16:56

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